保険を見直すタイミング

就職したとき

学校を卒業して就職すると、職場に保険のセールスの人が来たり、勤め先の団体保険の案内などいろいろなカタチで保険の勧誘や紹介をされるケースがよくあります。
就職したばかりはまだ年齢が若く、保険料負担も軽くて済む時期です。
それだけに、この時期だからこそ、払込期間を短くした終身タイプの保険や資産形成の目的を含めた保険をスタートしやすいので、質の良い情報やアドバイスを参考にして、二度と来ない年齢が若いというチャンスを逃さないように検討されることをお勧めします。

結婚したとき

結婚すると一人ひとりのリスクは夫婦両方にとってのリスクになります。
このタイミングでの保険の検討は今後の仕事、住居や子供のこと、将来の夢などを夫婦でいっしょに見つめる良い機会にもなります。
既に夫婦それぞれで結婚前に加入していた保険がある場合は、内容をもう一度確認して、将来のリスクに対して保障の過不足があるかどうか、もしあれば、それをどのように調整するかを検討します。
特に女性は妊娠前に医療の保障をしっかりチェックしておきたいですね。
今後のいろいろなライフイベントが実現していった時に、家計にムリのない保険料にしておくことも大切です。

 

子供ができたら

親に万一のことがあっても、子供の成長に必要な費用と教育費については困らないようにしておくために、保険の役割はさらに高まります。
しかし、妊娠から出産後しばらくは妻の収入が減少するか、無くなることがまだまだ一般的です。
そこで、定期保険や収入保障保険のような一定期間の保険であれば、終身保険と比べて保険料負担が軽く、大きな保障でお子様の成長を見守ることができます。
また、大きな金額必要となる大学の費用も、学資保険などで準備をなるべく早めに始めれば、毎月の保険料負担を重くせずに済みます。

 

家を買ったら

家のローン返済への万一の場合のリスクについては、ローンの借入れと同時に団体信用生命保険(団信)への加入が一般的です。
万一の場合は保険金がローンの返済に充当されて残債がなくなります。
団信には3大疾病の特約もありますが、団信以外の保険商品にも働けなくなった時のリスクを保障するものがありますので、ローンの返済だけに目的を絞らずに家計の保障もカバーするのであれば、幅広く検討してみるとよいでしょう。
 
 
 

子供が就職したら

子供が就職して経済的に独立したら、夫婦の収入は子供にかかっていた分を、夫婦の豊かな老後の生活のための準備とすることができます。
平均寿命が長くなり、特に男性の81歳に対して女性が87歳と6年の差があることと夫婦の年齢差も加味して老後のプランを再確認する必要があります。
高齢になるほど、大きな病気やケガのリスクも高くなり、要介護状態になるリスクもあります。
保障と貯蓄性を両立した保険や運用の性質が強い保険などもありますので、これまでやってきた老後の準備にどれだけ上乗せができるかを検討しましょう。

 

収入が減ったら

収入が減ると保険料負担が家計に重くのしかかります。毎月の赤字をボーナスで埋め合わせるような状況になってしまうのは好ましくありません。そこで解決の選択肢として、加入中の保険の調整という方法が浮かんできます。この場合、安易に全部を解約してしまわずに、できるだけ保障を残せる方法を考えましょう。今より年齢が若い時期に入った保険なので、家計に余裕ができてから入りなおすよりも有利なケースが多いからです。

「減額」「特約の解約」「払済保険への変更」「延長保険への変更」などで保障の内容をを小さくしたり、保障の期間を短くすることで保険料の負担を軽くして、保険を続ける方法もあります。

 

契約更新がきたら

終身保険と違って、定期保険(定期特約)には更新があります。更新時の年齢で保険料が計算されて、通常は保険料が高くなります。主契約が終身保険であっても、特約が定期の更新型であればやはり保険料は上がります。更新のお知らせや、新商品への転換を勧められたタイミングで見直しをするケースが多いようですが、見直しをするのであれば早ければ早い方が良いので、更新時期まで待つ理由はまったくありません。主契約が金利が高い頃の終身保険であれば、主契約だけを存続させて、更新型の特約部分だけを見直すという方法もあります。

 

定年退職時

加入している保険の保障内容と保険期間と保険料払込み期間を再確認しましょう。そして、不明点や心配な点があれば必ず問い合わせて解決しておきます。個人年金も受け取れる金額と時期を確認します。貯蓄性のある終身保険などは、解約返戻金の金額を把握しておくことも必要です。緊急時の資金として解約して使うこともできます。何回かに分けて解約して使うこともできるケースもあるでしょう。全てが明確になったら、「証券」や「契約のしおり・約款」「重要事項説明」などを保管する場所を、家族全員で情報を共有しておきます。